難しそうでとっつきにくい印象の強い不動産投資ですが、その魅力は一体なんのか。
本ページでは不動産投資の主な魅力を紹介します。
何もしなくても安定収入を生んでくれる魅力
不動産投資の最大の魅力、それは不動産が自動的にお金を稼いでくれることです。
不動産は保有しているだけで、借主からの賃料が入ってきて、勝手に安定収益を生んでくれます。
また、不動産所有者が行う作業は限られています。
建物の維持管理やメンテナンス等、専門的なことは管理会社に委託し、借主を探すのも仲介会社にお願いをするからです。
つまり不動産所有者は、「ただ所有者に徹していれば良い」のです。
労力がかからないという意味では、サラリーマンの副業としてもバッチリでしょう。
なかなか上がらないサラリーマン給与を、不動産投資で補うことは十分に可能なのです。
（もちろん、必要最低限の作業はありますし、あえて戦略的に手間暇かけて投資するやり方もありますが）
（トピックス サラリーマンの副業について）
少ない資金でも大きな運用が可能
不動産投資においては、たとえ手元資金が少なくてもレバレッジをかけて大きな収益を生み出すことができます。
レバレッジとは、「テコの原理」のことで、具体的には、少ない資金と借入金をあわせることで、投資資金に対してのリターンが大きくなるのです。
資金調達がうまくいけば、全額借入（フルローン）によって投資するケースもあり得ます。
ここで、銀行からの借入、つまり借金をすることになんらかの抵抗を持つ方も多いかもしれません。
とくに借入を行った場合、利息分が余計にかかってしまうことは大きな心配事のひとつでしょう。
しかし、実際には、利息はそれほど大した問題ではないのです。
なぜなら、いまは低金利の時代ですから、借入金の金利よりも、不動産収益の利回りの方が圧倒的に大きく、金利分のコストを簡単にクリアできてしまうからです。
すなわち、預貯金をしても全くお金が増えていかないこの低金利の時代は、不動産投資に有利な時代でもあるのです。
節税が期待できる
不動産投資は節税の効果も期待できます。
主に所得税、相続税において税制上のメリットを受ける事ができます。
1.所得税
不動産から得られる収益は当然、所得税の課税対象になります。
収益とは、もちろん、「収入 − 支出」のことであり、経費が増えるほど、収益は下がり、税金も少なくなります。
たとえ税金が下がったとしても、収益が下がってしまうのは、あまり意味のないことと思われるかもしれません。
しかし、不動産投資は、建物を取得することが前提であるため、所有した建物の減価償却費を経費として処理することができるのです。
（減価償却の解説ページ）
減価償却費は、実際にお金が出入りするわけではないため、手元に入ってくるキャッシュを維持しつつ、税金をおさえることができるのです。
また、不動産所得と給与所得（サラリーマンの場合は、会社の給料）を合算した金額が課税所得（課税の対象となる所得）になります。
そのため、不動産所得で赤字となった場合、給与所得にかかる税金が軽減されます。
すなわち、たとえば会社から天引きされていた（源泉徴収されていた）所得税を、赤字の分だけ取り戻す事ができるのです。
2.相続税
相続税は、相続財産の評価額に税率をかけて税額が決定します。
現金や預貯金は、その金額がそのまま評価額になり、また他の投資商品はそのときの時価が評価額となります。
一方で不動産の評価額は、時価よりも低い価格となります。
つまり、同じ金額の現金や金融商品よりも、不動産として相続した方が税金が低くなるのです。
具体的に不動産の評価額は、土地は路線価、建物は固定資産税評価額で決まります。
路線価は取引価格（実際に購入する時の金額）の7〜８割程度で、固定資産税評価額は建物取得価格の5〜６割程度になるでしょう。
さらに不動産投資のための収益物件は、他人に貸家建付地としているため、さらに評価額は下がります。
こうした理由により、不動産は相続税にたいしても節税手段として有効なのです。
まとめ
以上の通り、不動産投資には様々な魅力であふれています。
株やFXと違って現物の資産（Real Estate）を保有する不動産投資は、一見すると敷居が高くてなかなか手を出せないジャンルだと思ってしまいます。
しかしながら実際は、わずかな作業で安定的に稼せぐことができ、なおかつ税金対策にもなるため、兼業・専業を問わず、あらゆるタイプの投資家に向いています。
そしてなにより、レバレッジを利かせることが可能であるため、手元資金が少なくても、すぐに始められるのです。
もはや不動産を所有しない理由などありません。
不動産投資は、どんな人でも、絶対に投資すべき商品なのです。